テニスコーチが独立し個人事業主としてテニスクラブと契約するには？

テニススクールに社員やアルバイトとして雇われているテニスコーチの中には、将来的に独立し個人事業主や法人としてテニスコートを持っているテニスクラブと契約を結び、直営でテニススクールを開業しようと思っている人も多くいるでしょう。

なぜなら、自らテニススクールの経営者となりマネジメントを行うことで、収入や勤務時間などの待遇や業務内容を改善できると考えているからです。

ぼくも実際に個人事業主としてテニスクラブと契約し、スクール運営を行っています。

今日は、テニスコーチが会社から独立して個人事業や法人業務としてテニススクールを開業し、テニスクラブと契約するために大切なことを書いてみたいと思います。

テニスコーチの独立の是非について

具体的なテニスクラブとの契約について書く前に、テニスコーチがテニススクール会社から独立することの是非について、ぼくなりの意見を述べておこうと思います。

ぼくは、ここから数年間がテニスコーチが独立するチャンスだと考えています。

なぜなら、多くの会員制テニスクラブが経営方針を転換せざるを得ない状況に陥っているからです。（参考記事：会員制テニスクラブが経営難に追い込まれる理由）

ん？テニスクラブが潰れそうなのにテニスコーチは独立すべきなの？

そう思った人は少なくないでしょう。

でも、テニスクラブ経営者や地主からするとこの状況打開するには、テニスクラブ事業から徐々に撤退してその他のテニススクール事業やイベント事業を強化していくしかないのは自明ですよね？

だから、この数年間でテニスコーチの需要は高まることになるのです。

テニスコーチとして独立するために必要なこと

とはいっても、テニスコーチなら誰でも独立すればいいというわけではありません。

何もテニスコーチや経営者としての実績がないまま会社を飛び出しても、どこのテニスクラブも契約などしてくれないでしょう。

テニスコーチとして独立するためには、社会に通用する「強み」を持っていることが絶対です。

実際にぼくや仲間のコーチが独立してテニスクラブと契約することが出来たのは、テニスクラブ側に確実なメリットをもたらす「強み」をもっていたからです。

ぼくの場合、実際に契約を結ぶ前にそのテニスクラブのホームページを作り直させてもらい、体験・入会の人数を昨年同時期の倍以上に増やすことが出来たのが1番の「強み」になりました。

そのような、社会的に認められる「強み」を持ったテニスコーチでなければ、独立できたとしてもその後行き詰まることは間違いないでしょう。（ぼくは実際に何人もそんな人たちを見てきました。）

まとめ

「独立する・しない」に関わらず、テニスコーチはなにか1つでも社会に認められる「強み」を持つべきです。

そうすることで自らの価値が高め、会社にいても独立しても「自分」を崩すことなく突き進むことが出来る体勢を作りましょう。

テニスコーチである前に、１人の人間であることを忘れずに。

テニスコーチの自分が、人間の自分を潰してしまってはいけないのです。