経営難の会員制テニスクラブが多発！今後に必要な経営戦略とは？

これまで、ほとんどのテニススクールが土地とテニスコートを持つテニスクラブと業務委託契約を結び運営してきました。

しかし、最近はテニスクラブの会員制ビジネスが軒並み衰退していることもあり、テニススクール運営会社との契約を打ち切り、直営でスクール運営を行うところが徐々に増えてきています。

また、テニスクラブオーナーの高齢化が進み、経営難に加えて後継者不足もテニスクラブ事業において大きな問題になっています。

今日は、続々と経営難に陥る会員制テニスクラブが生き残るための今後の経営戦略について考えてみたいと思います。

会員制テニスクラブで安定した経営を続けるには？

昨今、多くの会員制テニスクラブが大きな岐路に立たされています。

なぜなら、会員の高齢化が進んでいることで数年後には一気に会員数が減るのが目に見えているからです。

会員が減ると、会費収入が減るだけでなく会員が入会時に払った保証金の返納も必要になるため、急激なキャッシュ不足に陥り倒産なんてこともあり得ます。

ここまでくると八方ふさがりにも思えるテニスクラブ経営ですが、今後も安定した収益を上げ続けるための戦略を考えてみたいと思います。

安定したテニスクラブ経営をするための戦略1 テニススクール事業の直営化

冒頭でも触れたように既に進んできていますが、テニススクール運営会社に業務委託するのではなく、なるべく早いうちにテニスクラブ直営でスクール事業を行うべきでしょう。

なぜなら、スクール事業を委託するとその売り上げの5～7割をテニススクール運営会社に支払わなくてはいけないだけでなく、スクール事業の売り上げを安定させるためには多少時間がかかるからです。

サービス業だと売り上げの3～4割程度が人件費だと言われているので、もしスクール事業を直営に出来れば売り上げの約1～4割が無条件にテニスクラブの売り上げに加算されるのです。

また、テニスクラブ事業がどうしようもないところまで追い込まれてから、スクール事業を始めるのではノウハウの蓄積や良質なテニスコーチ等の人材の確保が間に合いません。

きちんと早めに安定した売り上げをあげることの出来るスクール事業を作りあげておく必要があるでしょう。

安定したテニスクラブ経営をするための戦略2 テニスイベント事業の充実

イベントやトーナメントの開催は、企画や集客から当日の運営までとても手間がかかります。

そのため、高齢化の進むテニスクラブオーナーにとっては億劫な事業に感じるかもしれません。

しかし、イベント事業というのは元手のかからない利益率の高い事業の１つとして手っ取り早く増益につながる事業でもあります。

特にテニスコートという会場を既に持っているテニスクラブであれば参加費のほとんどが利益になるため積極的に取り組むべきでしょう。

安定したテニスクラブ経営をするための戦略3 他業界のやり方をマネする

ぼくはこの戦略が3つの中で一番大切だと思っています。

既存のテニス関連事業は基本的にテニススクール事業、イベント事業、物販事業の4つで成り立っています。

しかし、どの事業をとっても大手を除けばビジネスとして未熟なものばかりです。

他ジャンルの業界では常識的に行われていることでも、スポーツ業界では取り入れられていないことが多いのです。

これは、実際に成長スピードの速いIT事業とビジネスから1番遠いスポーツ事業を行うぼくが実感している大きなギャップです。

今現在他業界の企業が当たり前に行っていることをテニスクラブがマネするだけでも大きな効果が得られるのです。

まとめ

実際に、基本的なインターネット集客を行っただけでも、テニススクールやイベント事業の集客力がぐんとアップしました。

今の他業界の当たり前が当たり前じゃないのがスポーツ業界です。

テニスクラブも全く同じです。

先代がバブル時代に作ったテニスクラブを継ぎ、家族経営でぬるま湯の中運営してきたツケが今来ているのです。

もう言い訳は聞きたくありません。

不景気だろうが、少子高齢化だろうが関係ありません。

経営難から逃れるためには当たり前にやるべきことを１つずつクリアしてください。

出来ないなら潰れて当たり前だとぼくは思うのです。