このまま放っておけば、必ず近いうちにテニスをする環境やテニスを習う環境は激減するでしょう。

それはテニス界全体にとっても、テニススクール運営会社にとっても、テニス愛好家・テニスコーチにとっても不利益なことだと言えるでしょう。

しかし、このような問題を解決するための具体的な方策は、未だに見えていないといっても過言ではないでしょう。

今回は、これからどのような経営をすればテニススクールやテニスクラブは生き残ることが出来るのかを考えてみたいと思います。

テニススクール運営会社の未来とは？

前回の記事にも書いたように、僕は近いうちにテニススクールは二極化すると考えています。そして、最終的には一極化するでしょう。

まずは「大手テニススクール運営会社」と「ある分野に特化した中小零細テニススクール運営会社・個人事業主」が生き残るでしょう。

なぜなら、テニススクール市場のシェアのほとんどを大手が握っており、それ以外をその他のテニススクール運営会社が取り合っているからです。

総人口が減ることでテニススクールに通う人口が減っていくなかで、盤石な大手テニススクールと少ないパイの取り合い（競争）に勝てる中小零細テニススクールが生き残るのです。

つまり、規模も実力も中途半端なテニススクールは市場から退場せざるを得ないということです。

ここまでは、前回の記事でも述べたと思います。

今回は、この次のフェーズ（さらにテニススクールに通う人口が減るフェーズ）まで考えてみましょう。

テニススクールに通う人口がさらに減ったとき、次に大きな打撃を受けるのは大手テニススクールでしょう。

なぜなら、市場全体が縮小するなかで大きな固定費を支払ったうえで利益を出し続けることはとても難しいからです。

市場規模の縮小と共に事業規模をリサイズしたり、新たな市場に参入したりすれば話は別ですが、このままの形を維持するのは厳しいでしょう。

つまり、最後に生き残るのは「ある分野に特化した中小零細テニススクール運営会社・個人事業主」だと言えるでしょう。

これからのテニススクール経営の在り方とは？

僕はこれからの時代におけるテニススクール経営のポイントは以下の3つであると考えています。

1. 市場規模の縮小に見合ったサイズ感であること。（ダウンサイジング）
2. 専門性を高めること。（ニッチ）
3. 顧客の継続率を高めること。（コミュニティ）

まずは、企業規模の見直しが大切です。

無駄な人件費や固定費を削減できなければ、市場規模の縮小や他の優れたテニススクールとの競争に負けてしまうでしょう。

最近では、IoTやAIによる企業の戦略的縮小化が進んでいます。

これはテニススクールにも言えることで、これまでは店舗数を増やし規模を大きくすることが成功とみなされていましたが、これからは適したサイズ感を保つことの方が重要でしょう。

次に、専門性を高めることが重要です。

これは先に述べた規模の縮小にもつながるところがあります。

専門性を高めてある分野に特化させることが重要です。

例えば、ジュニア育成や女子ダブルスのように、テニスの中でもさらに細分化して売りを強めていくことが重要です。

「〇〇テニススクールといえばコレ！」という売りがあり、もはや競争にならない＝独占している状態にすることが大切でしょう。

最後に、顧客の継続率を高めることが重要です。

これも先に述べた2つのことにつながるところがあります。

サイズ感を適切にしある分野の特化に成功すれば、小さな市場ではあるものの競争なく寡占状態にすることが出来ます。

しかし、市場が小さいゆえに次から次へとターゲットがあらわれるということはありません。

つまり、顧客の継続率を高めるということは安定したテニススクール運営には欠かせないということです。

顧客の継続率を高めるためには、それぞれのコーチが生徒さんをファン化するような実力と魅力を持っていることが重要です。

経営側からするとその素養のあるコーチを雇ったり、育てたりすることが大切でしょう。

そうすることでコーチとスクールを中心にコミュニティが出来上がり、小さくても安定した運営を行うことが出来るようになるでしょう。

まとめ

近年は一部の市場を除いて、明らかに成長から成熟の段階へと移行してきています。

だからこそ、これまでのように単純に売り上げや利益を伸ばすことだけを考えていればよいということはなくなってきました。

これからも売り上げや利益を伸ばすことばかりを追い求めれば、確実にどこかで行き詰まりが出てくるでしょう。

生徒－コーチ・スタッフ－経営者、全員が幸せになるようなテニススクールを運営出来たら良いのではないでしょうか？

このまま手を打たなければ多くのテニスコートが失われることになるでしょう。

人口減少や少子化によるテニス人口の減少といった避けては通れない問題もあります。

しかし、ただ何もせずに立ち止まっているだけでは、右肩下がりになっていく会員数（生徒数）や売上を眺めることしか出来ません。

今回は、なぜ近年経営難に陥るテニスクラブやテニススクールが増えているのか、どうすれば救うことが出来るのかを僕なりに考えてみたいと思います。

なぜ潰れたテニスクラブやテニススクールは経営難に陥ったのか？

テニスクラブやテニススクールが潰れる原因は大きく分けて2つあります。

1つは跡継ぎ問題、もう1つは金銭問題です。

いくら利益を上げていてもテニス事業を行う跡継ぎがいなければ続けることは出来ません。

また、その逆でいくら続けたい人がいても資金がショートしてしまえば続けることは出来ません。

もちろん、現状のテニスクラブではそこまで大きな利益を上げることができていないから、跡を継ぎたいという人が現れないという複合的な問題であることも確かです。

では、もう少し詳しくテニスクラブ・テニススクールが経営難に陥る原因を見ていきましょう。

テニスクラブが潰れる原因とは？

テニスクラブが潰れる具体的な原因としては、「跡継ぎがいない」、「会員数が減りキャッシュがショートする」、「土地オーナー（地主）の意向」の3つが考えられます。

まず、跡継ぎの問題について見ていきましょう。

現在テニスクラブオーナーの高齢化が進み、次の世代のテニスクラブ経営者探しが急務となっています。

特にバブルの頃に開業し、個人経営・家族経営で回してきたテニスクラブにとっては、ここ数年がそのターニングポイントになるでしょう。

次に、会員数・売り上げの減少について見ていきましょう。

会員制テニスクラブの主な収益源は会員が支払う会費です。しかし、近年はどのテニスクラブも会員数が減り、売り上げも減少傾向にあります。

もちろん、その分をテニススクールやテニスイベントなどで補填できていれば問題ありません。

しかし、補填できるほどの利益を生み出せずに地主への地代の支払いや金融機関への借金の返済が滞ってしまい、資金がショートしてしまうケースも出てきています。

最後に、土地オーナー（地主）の意向について見てきましょう。

テニスクラブは、地主とテニスクラブ経営者が同じパターンと地主とテニスクラブ経営者が違うパターンがあります。

そのため、前者であれば地主・経営者の匙加減でどうとでもなりますが、後者の場合は地主がテニス事業を辞めると言えばテニスクラブを閉鎖せざるを得なくなります。

当たり前といえば当たり前ですが、地主が新たな土地活用に舵を切ればそこでテニスクラブを続けることは出来なくなるのです。

テニススクールが潰れる原因とは？

テニススクールが潰れる具体的な原因としては、「テニスコートの持ち主との契約解除」、「生徒数が減りキャッシュがショートする」の2つが考えられます。

まず、テニスコートの持ち主との契約の問題について見ていきましょう。

多くのテニススクールは自前でテニスコートや土地を持っていないため、テニスコートの持ち主（テニスクラブ経営者やテニスコート経営者）と契約をして歩合制や固定性で月々の契約料を支払います。

しかし、それよりも好条件を提示するテニススクールが表れたり、テニスコートの持ち主の意向が変わったりするとテニスコートを使えなくなってしまいます。

もちろん、交渉したり、他のテニスコートを探したりすることで解決することもありますが、テニスコートがなければテニススクールは出来ないので厳しい状況に陥るでしょう。

次に、生徒数・売り上げの減少について見ていきましょう。

テニススクールの主な収益源は生徒が支払う会費です。しかし、近年テニススクールの生徒数は減少の傾向が強くあります。

周りのテニススクールとの明確な差別化が出来ていなければ、これから先はさらに経営は厳しくなるでしょう。

これからの時代どうすればテニスクラブ・テニススクール経営で成功できるのか？

ここから先は僕の個人的な意見です。

僕はテニスクラブやテニススクールの数は必ず減っていくと考えています。

なぜなら、確実に人口は減少しているからです。

ただし、そのなかで生き残ることが出来るのは大手テニススクール・テニスクラブ（日本トップ1～3企業）と特化型小規模テニススクール・テニスクラブだと思います。

つまり、今中間層に位置するテニススクール・テニスクラブ（大きくもなく小さくもないテニススクール・テニスクラブ、普通のテニススクール・テニスクラブ）は見る見るうちに淘汰されていくのです。

なぜなら、1）どの業界でも大手トップ1～3社が市場のシェアの7割以上をキープしているから、2）少ないパイでも独占することで安定した経営が見込めるからです。

どの業界であってもトップ1～3社はシェアのほとんどをキープしているため、大手テニススクール・テニスクラブは生き残ることが出来るでしょう。（もちろん、市場規模の縮小によって企業数や運営会場数は減少すると思いますが…。）

また、需要が少なくてもある分野で特化してその市場を独占することで小規模テニススクール・テニスクラブは生き延びることが出来るでしょう。（例えば、トップジュニア選手育成特化テニススクール、一般女子ダブルス特化テニススクール、高級テニスクラブなど）

もちろん、後者はテニスコーチの技量によって全てが決まるためリスクもありますが、その分成功すれば大きなリターンを得ることが出来るのです。

まとめ

これからの時代はテニススクール・テニスクラブの経営にとって、今よりももっと厳しい時代になります。

経営者やテニスコーチ・スタッフとしての能力が試されるということです。

より聡明な経営者のいるテニススクール・テニスクラブ、より情熱と技術を兼ね備えたテニスコーチのいるテニススクール、ホスピタリティーの高いスタッフのいるテニススクール・テニスクラブが生き残るのです。

もし潰れたら能力がそこまでだったということです。

要するに自分を高めることでしか、テニススクールやテニスクラブを守ることは出来ないのです。

結論から言えば、集客力が大幅にアップし、2016年1～12月と2017年1～12月を比較すると体験レッスン受講者数52名→110名、新規入会者数22名→55名という成果を出すことが出来ました。

売り上げ・営業利益においてもスクール運営史上過去最高額を叩きだし、1ヶ月あたりの売り上げが約110万円増となりました。

もちろん、僕のweb制作技術だけではこのような成果をあげることは出来なかったと思いますが、インターネットと現実を上手く融合させることが出来たのは大きな自信になりました。

今回は、1周年特別企画として、どのようなホームページ制作を行えば売り上げアップにつながる集客が出来るのか、超具体的な方法論を書いてみようと思います。

ホームページ制作でテニススクールの集客力はほぼ決まる！？

僕はテニススクールの集客力は「見込み客へのリーチ率」と「レッスン体験者の入会率」の掛け算によって決まると考えています。

「テニスを習いたい！」と思っている人にどれだけの確率でテニススクールの存在を知ってもらえるのか。

レッスンの見学・体験に来た人にどれだけの確率でテニススクールに入会してもらえるのか。

という、2つの確率を高めることがテニススクールの集客力アップにつながるのです。

なかなか生徒が集まらないと悩んでいるテニススクールでは両方もしくはどちらかに欠点がある可能性が高いでしょう。

僕は、実際に「テニススクールのネット集客」をやってみて、ホームページ制作によってこの2つの確率（特に前者）をぐんと高めることが可能だという結論に至ったのです。

どんなホームページを作ればテニススクールの集客力は上がるのか？

では、具体的にはどのようなホームページを作れば集客効果は上がるのでしょうか？

僕が実際に取り組んだ中で最も意識すべきだと思ったのは以下の2点です。

・見込み客が調べそうな検索キーワードでホームページを検索順位1～3位（少なくとも1ページ目）に表示する。

・見込み客がホームページを読んだときに「”このテニススクールに”通いたい！」と思うような文章の書き方をする。

この2点をおさえてホームページ作成を行えば、ほぼ必ず見込み客への「リーチ率」と「入会率」を高めることが出来るでしょう。。

では、それぞれのポイントについて詳しく方法を解説していきます。

主要な検索キーワードでホームページの検索順位を上げるには？

いわゆるネット集客に関するウェブサイトや書籍には、「地域名+事業名」で検索されたときに検索上位にホームページやブログを表示することが重要だと書かれています。なぜなら、検索上位3番目までに表示されたサイトに約7割の検索者がアクセスするというデータがあるからです。

今回のテニススクールのホームページも「横浜市＋テニススクール」や「横浜＋テニススクール」で上位に表示されるように設計し、成果をあげることが出来ました。

しかし、僕はこれだけでは見込み客へリーチする確率を最大化できていないと考えています。

なぜなら、「地域名＋テニススクール」という検索キーワードのスケールでは、そのテニススクールに本当に合っている人（入会率の高い見込み客）にリーチすることが出来ないからです。

例えば、神奈川県にあるジュニア選手の育成に力を入れているテニススクールであれば「神奈川県+テニススクール」よりも「神奈川+テニススクール+ジュニア」、「神奈川+テニススクール+ジュニア+強い」といったキーワードで検索上位を狙った方がそのテニススクールに合った人を集められるということです。

このように、あなたのテニススクールに合った検索キーワードでホームページを検索上位に表示することで、見込み客へのリーチ率とその入会率をアップすることが出来るのです。

では、狙った検索キーワードでホームページを検索上位表示するためにはどうすれば良いのでしょうか？

ウェブサイトの検索順位を1〜3位に上げるためには、大きく分けて2つの方法があります。

１つは、グーグルなどの検索エンジンを運営している会社に広告費を支払い、指定したキーワードで検索されたときに指定したページを検索上位に表示する方法です。ネット広告は、お金さえ支払えば今すぐに検索上位を独占できるため、時間的コストを抑えることが出来ます。

もう１つは、「検索者にとって有益なサイト」だと検索エンジンに評価されるサイト運営をするための技術（SEO）を身につけて、検索上位にページを表示する方法です。SEOは、無料かつ「広告」という表記無しで様々なキーワードで検索上位にサイトを表示することが出来ます。

例えば、僕の場合は「集客に困っているテニススクールの経営者やオーナー」が見込み客なので、「テニススクール　集客」というキーワードでサイトを上位表示することが重要です。僕が運営する「テニスコーチの戯言（当サイト）」はSEOによって広告表記のある2サイトの次に表示しています。

このような見込み客が検索するピンポイントな検索キーワードでホームページを検索上位表示出来れば、平均よりも入会率の高い見込客(そのテニススクールに合った人)を効率的に集めることが出来るでしょう。（以前もテニススクールのウェブ集客についての記事を書いたので参考にして下さい。）

関連記事：テニススクールの新規入会者をインターネット集客で4倍にする方法

ホームページを読んで「”このスクールに”通いたい！」と思ってもらうには？

さて、長くなってきましたが張り切って参りましょう。

次は、ホームページに集まった「テニスを習いたい！」という見込み客を「”このスクールで”テニスを習いたい！」という見込み客に変えるためのホームページの作り方について解説します。

ホームページに辿り着いた見込み客を教育することで、体験・入会の確率を高めることが出来ます。

あなたもウェブサイトを見ていて「ついつい最後まで読んでしまった！」、「ついつい商品を買ってしまった！」という経験があるでしょう。それは、そのサイトがそういう「しかけ」を持っているからなのです。

このような技術はコピーライティングやウェブライティングと呼ばれています。見込み客の心を掴むキャッチコピーと体験・入会の申し込みまで誘導するライティングがホームページには必須なのです。

例えば、「キャッチコピー → 導入・共感 → 内容 → 実績 → 契約内容 → まとめ → 申し込み → 補足情報 → お問合せ」という流れで1ページを構成するイメージを持つと良いでしょう。そうすることで見込み客を自然に申し込みやお問合せに誘導することが出来るのです。

具体例としては、僕の教室ビジネス専門ホームページ制作を参考にして下さい。

キャッチコピー

ホームページに訪れた見込み客を掴んで離さないのがこのパートの役割です。

「あなたのテニススクールのキャッチコピーは何ですか？」と聞かれてすぐに答えられる人は少ないでしょうし、そもそもキャッチコピーをどうやって考えるのかわからないという人も多いでしょう。

キャッチコピーには、「ハッ！」とさせる力があるかどうかが重要になります。あなたがテニススクールに来て欲しいと思う人が心に抱いている思いを察し、それをギュッと掴むことが出来るフレーズを考えましょう。

導入・共感

キャッチコピーで掴んだ見込み客を更に引き込むのがこのパートの役割です。テニススクールの説明を始める前に「このテニススクールはあなたの味方だ」ということを伝えなくてはいけません。

現実のコミュニケーションで、初めてあった人にいきなりやる気満々で「私は…」と自己紹介を始められたら引きますよね？

導入・共感パートでは、テニススクールの内容や実績へと自然に話を転がすことが出来るように、ゆっくりと見込み客をあなたのテニススクールの世界観に引き込んでいく意識を持つことが重要です。

内容

テニススクールの内容についてわかりやすく説明するのがこのパートの役割です。基本的には、3ポイントくらいにまとめて説明するとわかりやすいでしょう。

スクールシステムについて全てを書こうとするのではなく、他のテニススクールと差別化できる「売り」について詳しく説明するようにしましょう。

内容パートでは、キャッチコピーや導入・共感パートとのつながりを意識しながらテニススクールについて理解を深めてもらえるように、文章だけでなく図・画像を用いて具体的に説明することを心がけましょう。

実績

テニススクールの実績を紹介するのがこのパートの役割です。指導実績は大きな武器になりますが、見込み客に「それ自慢！？」と思われないようなさじ加減が重要です。

結果だけでなく、その選手や生徒さんの体験談などを載せられるとより良いでしょう。

実績パートでは、「内容パートで説明した売りによって本当に成果を上げているのか？」という答え合わせが目的であることを忘れずに文章や画像を用いて表現するようにしましょう。

契約内容

レッスンのレベル・料金・時間帯などの細かい情報をわかりやすく伝えるのがこのパートの役割です。

要らない情報は省き、最低限必要な情報だけ載せるように心がけましょう。

契約内容パートでは、表などを用いてとにもかくにもわかりやすさを重視しましょう。

まとめ

これまでの内容のまとめと最後のひと押しをするのがこのパートの役割です。

「体験レッスンを受ける」、「お問合せをする」という具体的な行動を起こさせるためには、最後に背中を押してあげることが重要です。

まとめパートでは、キャッチコピーと同じような感覚でもう一度読者の心を掴むような表現を心がけると良いでしょう。

補足情報

1度目の機会で申し込みに踏み切れなかった人を逃がさないようにするのがこのパートの役割です。

申し込みに踏み切れなかった人はどこかに「不安」を感じていることが原因なので、よくある質問として「どのくらいのレベル・年代の会員が多いのか？」、「どこから通っている人が多いのか？」などの情報を補足してあげましょう。

補足情報パートでは、体験や入会に関する「不安」を解消できるようなQ&Aを考えることが重要です。

まとめ

さて、今回はかなり踏み込んだところまでホームページ制作やネット集客について解説しました。

僕としても「ここまで書いちゃって良いのかな？」と思うほどです。

ここに書いてあることを完全にコピーすることが出来れば、あなたのテニススクールも必ず大勢の生徒さんで賑わうようになるでしょう。

あと残されているのは「やるか・やらないか」の2択だけ。

これまで以上にたくさんの人にあなたのテニススクールへ足を運んでもらうのか。

このままテニススクールの会員数と売り上げが先細りしていくのをただ待つだけなのか。

どちらにするか決めるのはあなたなのです。

しかし、最近は特定のテニスコートを持たず（契約せず）に公園などの公営テニスコートをレンタルしてレッスンを行うフリーテニスコーチやインターネットを使って遠隔指導を行えるようなサービスの台頭が目立ち始めました。

このように場所や時間を固定されないうえに品質の高いレッスンをより安い価格で受けられるようになれば、既存のテニススクール運営会社はなかなか経営が難しくなるでしょう。

世間では、ロボット化やAI化が懸念されている中、テニススクールの経営はどのような方向に向かえば良いのでしょうか？

今回は、これからのテニススクール運営会社が取るべき経営戦略について考えたいと思います。

これからのテニススクール運営会社は「より尖れ！」

僕は、テニススクール運営会社にはこれから先明るい未来が待っていると考えています。

なぜなら、テニスのようなスポーツ・娯楽は、世間でAIやロボットが利用されることによって生まれる人間の「可処分時間」と「可処分所得」を使う格好の投資先になると考えているからです。

ただし、「そのような時代に選ばれるのはどのようなテニススクールなのか？」を意識せずにただテニススクールを運営しているだけでは、そのチャンスをつかむことは出来ないでしょう。

僕は、そのためにはテニススクールの経営方針をより尖らせて二ッチな市場を囲い込むような戦略を選ぶべきだと思っています。

なぜなら、そのテニススクールの強みを生かした本物のレッスンを行わない限り、生徒さんを満足させることが難しくなるからです。インターネットやAIが更に発展すれば、「ただのテニススクール」や「ただのテニスコーチ」は役立たずなのです。

運営するテニススクールの「ここなら他のテニススクールに負けない！」という強みを生かしたレッスンを行うために、平均的なテニススクールから脱却する勇気を持ちましょう。

また、それを達成するためならいくらでも人材やその教育にお金と時間を投資しましょう。

今に追われなんとか生き延びているようなつまらないテニススクールは確実にこれから先だんだんと経営が厳しくなります。

その代わり、なにか尖ったビジョンを抱いている面白みのあるテニススクールは確実にこれから先ぐんぐんと伸びていきます。

これは当たり前のことですよね？

まとめ

先にも書きましたが、これからは「ただのテニスコーチ」や「ただのテニススクール」では本当に厳しいでしょう。

テニススクール運営会社はよりコンパクトになり、もしかしたら個人によって置き換えられる可能性も十分にあります。

これから、テニススクール運営会社は必ず「集団のための個人」ではなく「個人のための集団」にシフトしていかなくてはいけません。

テニスコーチやスタッフそれぞれの強みを生かすための組織でなくては成り立たないのです。

やるなら今がチャンスです。

まだほとんどのテニススクールが「ただのテニススクール」なのですから。

自分のテニスコートを持つというのはテニス愛好家にとってはたまらないことでしょう。しかし、いくら趣味が高じてテニスコートを作ったからといって赤字になってしまっては元も子もありません。

テニスコートの立地やスタッフの人数などの条件に合った経営方針と戦略を選択しなければ、コートの建設費や改修費、スタッフの人件費等を十分かつ継続的に稼ぎ出すことは難しいでしょう。

今日は、テニスコートを経営するならレンタルテニスコート・テニススクール・会員制テニスクラブの3業態のうちどれを選ぶべきか、メリットとデメリットを挙げながら考えてみたいと思います。

現在テニスコートを運営している、これからテニスコートの建設を考えているオーナ様・経営者様必読の記事です。

テニスコート経営ならレンタル・スクール・クラブどれが良いの？

まず、最初に断っておきますがどの運営業態にもメリットとデメリットがあり、「これをすれば絶対に儲かる！」という選択肢はないということは理解しておいてください。

ただし、テニスコートやその周りの環境の条件によっては、絶対にこれだけは選んではいけないということはあります。

きちんと3業態のメリット・デメリットを知り、運営するテニスコートに合ったものを選べるようにしましょう。

テニスコートをレンタルテニスコートとして経営をするメリット・デメリット

メリット　人件費等の必要経費がほとんどかからず、売り上げのほぼ全てが営業利益になる。

デメリット　同業者との差別化が難しいうえに、低価格高品質の公営テニスコートと競争しなくてはいけない。

持っているテニスコートを人に時間貸しするという業務を行うレンタルテニスコート（貸しテニスコート）事業は、なんといってもほぼ経費と手間がかからないのが他の2つの業態にはない大きなメリットでしょう。

しかし、テニスコートを貸すというシンプルな事業のため、他との差別化が難しいというデメリットはあります。また、最近は公園等にある公営テニスコートが低価格ながら高品質になってきているため、工夫無しに競争に勝つことはなかなか難しいでしょう。

僕はレンタルテニスコートを運営するなら周りの公営テニスコートや私営テニスコートが空いていない日程や時間帯を中心に、需給に応じて価格を変動させるダイナミックプライシングを採用して運営するべきだと思います。

貸しコート業のみで十分な利益を生み出し続けるためにはそれなりの創意工夫が必要になるでしょう。

テニスコートをテニススクールとして経営するメリット・デメリット

メリット　指導実績やスクール会員数を伸ばせば、周りのテニスコートよりも認知度が高まる。

デメリット　優れたコーチ・スタッフの手配が難しいだけでなく、その人件費等に経費がかかる。

持っているテニスコートを使ってテニススクールを運営するには2種類のやり方があります。

1つはコーチ・スタッフを雇って直営のテニススクールを開業する方法、もう1つは既にテニススクールを運営している運営会社や個人と業務委託契約を結びテニススクールを運営する方法です。

どちらの方法をとってもテニススクールを開くことでテニスコートの認知度が高まることが期待できますが、優れたコーチ・スタッフを雇った上で安定した経営を続けていく難しさはあるでしょう。

特に、後者の方法を選べばコーチ・スタッフの手配も何もかも安泰のように語られることも多いですが、全くそんなことはありません。

僕は、テニススクールを運営するならビジョンや目的にもよりますが、安定した経営を目的とするならば大手テニススクールへ業務を委託し、選手の育成等を目的とするならば優れたコーチ個人と契約を結ぶべきだと思います。

人を雇う・契約する必要の出てくるこの業態を選ぶのであれば、テニスコートのオーナーにもビジョンとそれを達成する覚悟が必要になるでしょう。

テニスコートを会員制テニスクラブとして経営するメリット・デメリット

メリット　会員制スポーツビジネスのため安定した収益の予測が立てやすい。

デメリット　会員制テニスクラブという形態が衰退・減少傾向にある。

会員制テニスクラブは経営者の高齢化による跡継ぎ不在という経営体制の問題や会員の高齢化による会員数減少という経営状態の問題によって減少傾向にあることが否めません。

本来、会員制ビジネスのためレンタルコートよりも安定した収益の予測が立てやすいビジネスモデルではありますが、今のところこの傾向を止めることは出来ていません。

もちろん、工夫次第では会員制スポーツビジネスの良さを生かして利益を伸ばすことも出来ると思います。

僕は、テニスクラブを運営するなら、若年層をターゲットとしたテニスクラブか超高級テニスクラブを運営するべきだと思います。

何か強いコンセプトを貫けば、まだまだ継続可能なビジネスモデルと言えるでしょう。

まとめ

土地やテニスコートを持っているオーナー・経営者が大切にすべきは、それを使ってどんな世界を実現したいのかというビジョンです。

「子供たちの教育のための場にしたい！」、「誰でも気軽にテニスを楽しめる場にしたい！」、「世界で戦えるようなプロ選手が育ってほしい！」といったような思いから全てはスタートします。

ビジョンもなく「どの業態が儲かりそうかな～」では上手くいきません。

そのテニスコートに流れる世界観を作り出すのはその持ち主であるあなたなのです。

また、資金面の問題だけでなく、バブルの頃に出来たテニスクラブの経営者やオーナーの高齢化による跡継ぎ・相続問題も存続する上で大きな障壁になっています。

僕自身が去年から一番深く関わっているテニスクラブ・テニススクールも例外ではありません。

しかし、順調にテニススクールの会員数と売り上げを伸ばし、2017年12月にはテニススクール運営過去11年間で最高益をあげました。そして、少しずつではありますがテニスクラブ全体の財務状況も改善傾向にあります。

まだまだ予断を許さない状況であることに間違いありませんが、この1年間で僕はどうすれば経営再建や事業再生を行うことが出来るのかを学ぶことが出来ました。

今日は、どのような方法でここまでテニススクールやテニスクラブの再建を行ってきたのか、これからさらにどのような方法で成長を狙うのか具体的な事例を挙げながら考えてみたいと思います。

テニススクール・テニスクラブの再生や成長の戦略とは？

僕としてはテニススクールやテニスクラブに限らず、どのような事業でも当たり前のことを当たり前に継続できれば、ほぼ必ず再生できるとこの1年間で確信しました。

ここからは、「これまでの再建戦略」と「これからの成長戦略」という2つのチャプターに分けて解説を進めていきたいと思います。

これまでに行ったテニススクール・テニスクラブの再建戦略

僕がテニススクールやテニスクラブの運営に加わったのは約1年前。どのようにしてこの1年間でテニススクール事業における過去最高売り上げ・利益を生み出したのかを振り返りたいと思います。

まず、はじめにやったのは「ビジョン」と「強み」を見出すことです。

全ての決断や行動の指針となるテニススクール全体のビジョンを設定し、そのビジョンを達成するための1番の武器を見つけることが出来れば、今ある環境で最大の成果を出すことが出来ると考えたからです。

例えば、僕たちのビジョンは「老若男女全ての人がチャレンジし続けることの出来る環境と機会を提供する」ということです。そして、そのビジョンを達成するための1番の強みは実績のある「ジュニア選手の育成」です。

この2つのポイントさえ決まってしまえば、あとは強みを生かしてビジョンを目指すだけです。

僕たちは具体的に、「競争力を高めるために多くの選手を集める → 現代集客の中心となっているホームページやブログ等を使ったWEB集客を積極的に取り入れる」、「選手によりよい練習環境を与える → 他事業とのテニスコート利用時間のバランスを整える」、「選手により良い指導を行う → 魅力的なテニスコーチと契約する」、「自分たちが指導する選手以外にも本物に触れる機会を与える → ジュニア大会を開催する」などなど、ここには書ききれないほどたくさんのことにこの1年間で取り組みました。

どうすればより強みを生かしてビジョンに近づけるのか。

それをシンプルに考えてシンプルに行動に移していく。

それさえ出来れば、今のポテンシャルで出せる最大の成果を生み出すことが出来るでしょう。

これから行うテニススクール・テニスクラブの成長戦略

さて、長々とこれまでのことを書きましたが、本当に大事なのはここからです。

ある程度そのテニスクラブやテニススクールの経済的・文化的基盤が出来上がってきたら、その基盤を確かなものにしつつ新たな成長の素を見つけなくてはいけません。

1番の強みをさらに伸ばすのは最低条件として、「これはもしかしたらビジョンを達成するための第2・第3の強みになりうる！」という部分を見つけて伸ばしていくのです。

おそらく、ここまで出来たらそのテニスクラブやテニススクールが持つ「仕組み」の中で出来る最大限のパフォーマンスを生むことが可能でしょう。

ここまで来たら「仕組み」を一度壊す必要があると思います。さらに高いパフォーマンスを引き出せるようなシステムやルールの変革が必要になるのです。

このあたりは僕自身もまだ経験していない部分なので想像の域を越えませんが、3～5年後には具体的な形になって現れるでしょう。

まとめ

ここまで事業再生の方法論を書いてきました。

しかし、自分で書いておいてなんですが事業の再生や再建をするにあたって大切なのは方法論ではないと僕は思っています。

きっとこれと同じようにやっても上手くいきません。

大切なのは「思い」です。

どれだけそのビジョンを達成したいか。

どれだけ達成できると信じているか。

思いさえあれば、もし方法論を間違って遠回りしたとしても必ず最後は上手くいきます。

諦め切れないほど強い思いを持つことが全ての根源なのです。

これはコンビニエンスストアなどのフランチャイズと一緒で、大手テニススクールがその土地を使ってスクール業務を行い、その売り上げの何割かを土地の持ち主（オーナー）に地代や利用料として支払うという仕組みで成り立っています。

この方法を使えば、すぐに質の担保されたテニススクールを経営することが可能になります。

しかし、中には自身もテニスが好きで1からテニススクール経営をやってみたいという方もいるでしょう。

今日は、テニススクールを経営するために必要なこととその手順について考えてみたいと思います。

テニススクール経営のやり方とその手順とは？

テニススクールを経営するために必要なのは「テニスコート（土地）」、「テニスコーチ」、「生徒」の3要素です。

当たり前ですが、最低限この3要素さえ揃えばテニススクール運営を行うことが可能です。

テニスコートがあってテニスコーチがいても生徒がいなければテニススクールは出来ませんし、テニスコーチと生徒がいてもテニスコートがないのであればテニススクールは出来ませんし、テニスコートと生徒がいてもテニスコーチがいなければテニススクールは出来ません。

では、この3つの要素について、それぞれどのような手順で探せばいいのか解説していきましょう。

テニススクール経営で必要なこと　テニスコート編

テニススクールを始めるためにまず必要なのがテニスコートです。

以下の方法で、テニスコートを用意することが出来ます。

公営テニスコートと契約する

公営テニスコートを個人事業主のテニスコーチがレンタルしたり、公営テニスコートとテニススクール運営会社が定期契約したりしてスクールを運営します。公営テニスコートが安価かつ高品質なため、近年急増している形態です。

民間テニスコートと契約する

個人や法人が運営するテニスクラブとテニススクールを運営する法人もしくは個人事業主が契約しスクールを運営します。現在のほとんどのテニススクールがこの形態を取っています。

テニスコートをつくる

土地やお金があり、なおかつテニスについて知見のあるオーナーがスクールを運営します。

テニススクール経営で必要なこと　テニスコーチ編

スクールを運営するテニスコートを探すのと並行してテニスコーチも探す必要があります。

テニスコーチ選びは焦らずに時間をかけて行うことが重要です。

以下の方法で、テニスコーチと契約することが出来ます。

誰かにテニスコーチを紹介してもらう

テニスコーチといっても玉石混交です。残念ながらほどんどのテニスコーチが「石」なので、きちんと信頼できる人から紹介してもらい雇うコーチを決めると良いでしょう。

能力のあるテニスコーチを引き抜く

自分でテニススクールを回り、テニスコーチを引き抜くのも質を担保するためには有効な手段です。一般企業の経営者やサラリーマンの感覚では信じられないほど安い給料で働いているコーチも多いので、一度声をかけてみると良いでしょう。

テニススクール経営で必要なこと　生徒編

テニスコートとテニスコーチの契約が決まり開業の準備が出来たら、生徒を募集する必要があります。

集客についてはまとめた記事があるので、こちらを参考にしてください。

まとめ

近年、民間テニスコート所有者の高齢化と公営テニスコートの施設充実に伴い、廃業もしくは経営方針の変更に追い込まれるテニスクラブが増えています。

そのため、テニスクラブと契約して運営していたテニススクールも契約解除や規模縮小が相次いでいます。

テニススクール経営は今岐路に立たされていると言っても過言ではないでしょう。

これまでのテニススクールの経営の仕方では必ずどこかで無理が来ることは間違いありません。

これからテニススクールを経営していこうと考えているのであれば、既存のテニススクールに縛られない何か独創的なアイデアが必要でしょう。

しかし、最近はテニスクラブの会員制ビジネスが軒並み衰退していることもあり、テニススクール運営会社との契約を打ち切り、直営でスクール運営を行うところが徐々に増えてきています。

また、テニスクラブオーナーの高齢化が進み、経営難に加えて後継者不足もテニスクラブ事業において大きな問題になっています。

今日は、続々と経営難に陥る会員制テニスクラブが生き残るための今後の経営戦略について考えてみたいと思います。

会員制テニスクラブで安定した経営を続けるには？

昨今、多くの会員制テニスクラブが大きな岐路に立たされています。

なぜなら、会員の高齢化が進んでいることで数年後には一気に会員数が減るのが目に見えているからです。

会員が減ると、会費収入が減るだけでなく会員が入会時に払った保証金の返納も必要になるため、急激なキャッシュ不足に陥り倒産なんてこともあり得ます。

ここまでくると八方ふさがりにも思えるテニスクラブ経営ですが、今後も安定した収益を上げ続けるための戦略を考えてみたいと思います。

安定したテニスクラブ経営をするための戦略1 テニススクール事業の直営化

冒頭でも触れたように既に進んできていますが、テニススクール運営会社に業務委託するのではなく、なるべく早いうちにテニスクラブ直営でスクール事業を行うべきでしょう。

なぜなら、スクール事業を委託するとその売り上げの5～7割をテニススクール運営会社に支払わなくてはいけないだけでなく、スクール事業の売り上げを安定させるためには多少時間がかかるからです。

サービス業だと売り上げの3～4割程度が人件費だと言われているので、もしスクール事業を直営に出来れば売り上げの約1～4割が無条件にテニスクラブの売り上げに加算されるのです。

また、テニスクラブ事業がどうしようもないところまで追い込まれてから、スクール事業を始めるのではノウハウの蓄積や良質なテニスコーチ等の人材の確保が間に合いません。

きちんと早めに安定した売り上げをあげることの出来るスクール事業を作りあげておく必要があるでしょう。

安定したテニスクラブ経営をするための戦略2 テニスイベント事業の充実

イベントやトーナメントの開催は、企画や集客から当日の運営までとても手間がかかります。

そのため、高齢化の進むテニスクラブオーナーにとっては億劫な事業に感じるかもしれません。

しかし、イベント事業というのは元手のかからない利益率の高い事業の１つとして手っ取り早く増益につながる事業でもあります。

特にテニスコートという会場を既に持っているテニスクラブであれば参加費のほとんどが利益になるため積極的に取り組むべきでしょう。

安定したテニスクラブ経営をするための戦略3 他業界のやり方をマネする

ぼくはこの戦略が3つの中で一番大切だと思っています。

既存のテニス関連事業は基本的にテニススクール事業、イベント事業、物販事業の4つで成り立っています。

しかし、どの事業をとっても大手を除けばビジネスとして未熟なものばかりです。

他ジャンルの業界では常識的に行われていることでも、スポーツ業界では取り入れられていないことが多いのです。

これは、実際に成長スピードの速いIT事業とビジネスから1番遠いスポーツ事業を行うぼくが実感している大きなギャップです。

今現在他業界の企業が当たり前に行っていることをテニスクラブがマネするだけでも大きな効果が得られるのです。

まとめ

実際に、基本的なインターネット集客を行っただけでも、テニススクールやイベント事業の集客力がぐんとアップしました。

今の他業界の当たり前が当たり前じゃないのがスポーツ業界です。

テニスクラブも全く同じです。

先代がバブル時代に作ったテニスクラブを継ぎ、家族経営でぬるま湯の中運営してきたツケが今来ているのです。

もう言い訳は聞きたくありません。

不景気だろうが、少子高齢化だろうが関係ありません。

経営難から逃れるためには当たり前にやるべきことを１つずつクリアしてください。

出来ないなら潰れて当たり前だとぼくは思うのです。

取っ掛かりとして、これまで全く機能していなかったホームページやブログ・SNSなどを使ったウェブ集客に重点を置いて取り組んでいますが、少しずつ入会の際のアンケートに「ホームページやブログを見た」という人の割合が増えてきました。

正直、インターネット集客でこんなに早く成果が出るとは思っていませんでしたが…。

今日は、テニススクールやテニスクラブの集客について、これまでの経過をもとに考えてみたいと思います。

テニススクール・テニスクラブの集客で結果を出すためには？

これまで、テニススクールやテニスクラブの集客方法と言えば、チラシ・POP・ダイレクトメール（DM）が主な手段でした。

しかし、最近はインフラとしてのインターネットが整備されパソコンやスマホの普及率が上がったため、ほとんどの人が情報に対して「能動的」なアプローチをするようになりました。

自分の欲しい情報にはいつでも・どこでも辿り着けるようになったわけです。

そのため、チラシ等の「受動的」な情報へのアプローチは使い方を工夫しないと、迷惑なスパムとして扱われてしまいます。

もちろん全く効果がないわけではありませんが、それぞれの集客方法のメリット・デメリットを知り、使い分けをきちんとすることが大切なのです。

テニススクール・テニスクラブにおける集客方法の使い分けとは？

では、先に挙げたようなチラシ・POP、DM、ホームページ・ブログ、SNSそれぞれの集客方法がテニススクールやテニスクラブの人集めに対してどのようなメリット・デメリットを持っているのか考えてみましょう。

チラシやPOPによる集客のメリット・デメリット

これまで、チラシやPOPによる集客はテニススクールやテニスクラブにとって生命線でした。

しかし、先にも述べたように情報へのアプローチ方法が変化したことで、チラシやPOPのような不特定多数に対して同一メッセージが投げかけられるコミュニケーションを鬱陶しく感じるようになっています。

実際に、最近はチラシから入会まで結びつくケースは稀です。

メリットを1つ上げるとすれば強制的に多くの人の目につくため「ザイアンスの効果」が期待できることくらいでしょう。

ダイレクトメール（DM）による集客のメリット・デメリット

これまで、ダイレクトメール（DM）は休会者に対して復帰を促す方法として使われることがありました。

チラシやPOPのように「1対不特定多数」ではなく「1対1」のコミュニケーションが取れるのは大きなメリットでしょう。

デメリットとしては、休会者に対してそれぞれメールや手紙を出さなくてはいけないため手間がかかることでしょう。

丁寧につくり込めばダイレクトメールはこの時代でも強力な集客ツールと言えるでしょう。

ホームページやブログを使ったウェブ集客のメリット・デメリット

先にも述べたように、インターネットがインフラとして整備されてきた昨今、能動的に必要な情報へアプローチすることが自然になりました。

そのため、チラシやPOPと違い「テニススクールに通いたい人」のみに刺さるメッセージを提示することが可能になりました。元から通うモチベーションのある人ですから、入会率が大幅に高まることは間違いないでしょう。

しかし、環境が整ったとは言っても、スポーツ業界のほとんどの企業やチームは未だにホームページやブログを上手く使いこなすことが出来ていないのが現状です。

きちんとインターネット集客やビジネスについて知見を持っていないと、ホームページやブログが集客力を持たないただの掲示板になってしまうのです。

少なくとも「地域名＋テニススクール」というキーワードで検索上位表示されるようにする程度の技術力がなくてはいけません。

SNSによる集客のメリット・デメリット

SNSによる集客とホームページ・ブログによる集客を一緒くたに考えている人が多いですが、実際にはSNSとホームページ・ブログでは集まる人の質が大きく異なります。

SNSは、自動的にプログラムが判断して情報を流してくれるため、情報に対するアプローチが受動的になる側面を持っています。

そのため、ホームページやブログよりも入会へのモチベーションが低いのはデメリットですが、多くの人に自動的にリーチ出来るのがSNSによる集客のメリットといえるでしょう。

これからは、現代版のチラシやCMの役割を果たすのではないでしょうか。

まとめ

インターネットが普及してから、人と情報の関係性が大きく変わりました。

これまでは、不特定多数に対してテニススクールやテニスクラブ側から情報を提供しない限り集客のチャンスはありませんでした。

これからは、検索の時代です。いや、もはや検索すらしない時代に突入するかもしれません。

どちらにしても特定のモチベーションを持った人に刺さるメッセージ性のあるホームページやブログ、SNSを用意することが、これからの集客の第一歩になるでしょう。

手遅れになる前に。まずは一歩を踏み出しましょう。

テニスコーチに限らず、会社経営の初心者はまずこの成功法則から外れるべきではありません。

変化の波が読めない時代だからこそ、失敗しても大丈夫なようにリスクを常に最小化することが大切なのです。

決して「銀行等から借金をして退路を断つ！」みたいな愚かな真似だけはしないようにしましょう。

テニスコーチが独立・開業して成功するためには？

正直、経営者というのは他人と比較できないほど優秀か馬鹿かどちらかです。

その中でも優秀な経営者に出会うのは稀で、多くは頭のねじが何本か外れている馬鹿な経営者が多いです。普通の人は就職し、定職についていることが多いので当たり前ですね。

前者はきちんと論理的な思考をして合理的な判断が出来るので成功する確率が高まりますが、後者は非論理的な思考から滅茶苦茶な判断をするため失敗する確率が高まります。（稀に運よく大当たりすることもありますが…。）

つまり、テニスコーチが独立して経営を成功させるためには論理的な思考をして合理的な判断が出来るようになることが重要なのです。

テニスコーチが独立・起業を成功させるための4大法則

では、起業して経営を安定させるために必要なことは何なのか具体的にみていきましょう。

初心者が起業に成功するためには次の4項目に当てはまる事業を展開することが重要です。

初期費用（資本）がかからない事業

初心者は起業や独立に伴う資金繰りに不安を感じるでしょう。

起業をするためには必ず借金が付き物だと思い込んでいる人が多いですが、最初の事業を始めるためにお金がかからないのであれば、決して借金などする必要はありません。

むしろ、最初はなるべくリスクを下げるためにも初期費用が限りなくゼロに近い事業に取り組むべきなのです。

利益率が高い事業

簡単に説明すると、利益が売上げ高の何割に当たるのかを表す指標が一般的に利益率と呼ばれるものです。例えば、1000円の商品を売って200円の利益が出るなら利益率20%です。

当たり前のことですが利益率の高い商品やサービスを扱う事業は効率よくお金を稼ぐことが出来ます。

在庫を持たない事業について

「在庫倒産」という言葉があるように、在庫を抱えることでキャッシュが一時的に足りなくなり不渡りを起こす会社は少なくありません。

在庫を抱えなくてはいけない事業はそれだけでリスクがあることを忘れてはいけません。黒字倒産のリスクを減らすためにも在庫を持たない事業に取り組むべきなのです。

継続的かつ定期的にキャッシュが入る事業

会社はキャッシュが命です。キャッシュが上手く回らなくなると負債を抱えたり、倒産に追い込まれたりします。

そのリスクを避けるためにも、継続的かつ定期的にキャッシュが入る事業に取り組むべきです。

まとめ

新たに独立して起業するのであれば、はじめはこれらの要素を持った事業に取り組むべきです。

テニス関連で考えるならば、試合やイベントの企画が1番良いかなと思います。

テニス以外ならば、クラウドソーシングの中にある仕事から始めると良いと思います。（関連記事：レッスンの空きコマにお金を稼ぐ！おすすめのクラウドソーシングサービス）

もちろんテニスに固執する必要はありません。会社内にテニス事業以外にも経営を安定させるための事業があって良いのです。