このまま手を打たなければ多くのテニスコートが失われることになるでしょう。

人口減少や少子化によるテニス人口の減少といった避けては通れない問題もあります。

しかし、ただ何もせずに立ち止まっているだけでは、右肩下がりになっていく会員数（生徒数）や売上を眺めることしか出来ません。

今回は、なぜ近年経営難に陥るテニスクラブやテニススクールが増えているのか、どうすれば救うことが出来るのかを僕なりに考えてみたいと思います。

なぜ潰れたテニスクラブやテニススクールは経営難に陥ったのか？

テニスクラブやテニススクールが潰れる原因は大きく分けて2つあります。

1つは跡継ぎ問題、もう1つは金銭問題です。

いくら利益を上げていてもテニス事業を行う跡継ぎがいなければ続けることは出来ません。

また、その逆でいくら続けたい人がいても資金がショートしてしまえば続けることは出来ません。

もちろん、現状のテニスクラブではそこまで大きな利益を上げることができていないから、跡を継ぎたいという人が現れないという複合的な問題であることも確かです。

では、もう少し詳しくテニスクラブ・テニススクールが経営難に陥る原因を見ていきましょう。

テニスクラブが潰れる原因とは？

テニスクラブが潰れる具体的な原因としては、「跡継ぎがいない」、「会員数が減りキャッシュがショートする」、「土地オーナー（地主）の意向」の3つが考えられます。

まず、跡継ぎの問題について見ていきましょう。

現在テニスクラブオーナーの高齢化が進み、次の世代のテニスクラブ経営者探しが急務となっています。

特にバブルの頃に開業し、個人経営・家族経営で回してきたテニスクラブにとっては、ここ数年がそのターニングポイントになるでしょう。

次に、会員数・売り上げの減少について見ていきましょう。

会員制テニスクラブの主な収益源は会員が支払う会費です。しかし、近年はどのテニスクラブも会員数が減り、売り上げも減少傾向にあります。

もちろん、その分をテニススクールやテニスイベントなどで補填できていれば問題ありません。

しかし、補填できるほどの利益を生み出せずに地主への地代の支払いや金融機関への借金の返済が滞ってしまい、資金がショートしてしまうケースも出てきています。

最後に、土地オーナー（地主）の意向について見てきましょう。

テニスクラブは、地主とテニスクラブ経営者が同じパターンと地主とテニスクラブ経営者が違うパターンがあります。

そのため、前者であれば地主・経営者の匙加減でどうとでもなりますが、後者の場合は地主がテニス事業を辞めると言えばテニスクラブを閉鎖せざるを得なくなります。

当たり前といえば当たり前ですが、地主が新たな土地活用に舵を切ればそこでテニスクラブを続けることは出来なくなるのです。

テニススクールが潰れる原因とは？

テニススクールが潰れる具体的な原因としては、「テニスコートの持ち主との契約解除」、「生徒数が減りキャッシュがショートする」の2つが考えられます。

まず、テニスコートの持ち主との契約の問題について見ていきましょう。

多くのテニススクールは自前でテニスコートや土地を持っていないため、テニスコートの持ち主（テニスクラブ経営者やテニスコート経営者）と契約をして歩合制や固定性で月々の契約料を支払います。

しかし、それよりも好条件を提示するテニススクールが表れたり、テニスコートの持ち主の意向が変わったりするとテニスコートを使えなくなってしまいます。

もちろん、交渉したり、他のテニスコートを探したりすることで解決することもありますが、テニスコートがなければテニススクールは出来ないので厳しい状況に陥るでしょう。

次に、生徒数・売り上げの減少について見ていきましょう。

テニススクールの主な収益源は生徒が支払う会費です。しかし、近年テニススクールの生徒数は減少の傾向が強くあります。

周りのテニススクールとの明確な差別化が出来ていなければ、これから先はさらに経営は厳しくなるでしょう。

これからの時代どうすればテニスクラブ・テニススクール経営で成功できるのか？

ここから先は僕の個人的な意見です。

僕はテニスクラブやテニススクールの数は必ず減っていくと考えています。

なぜなら、確実に人口は減少しているからです。

ただし、そのなかで生き残ることが出来るのは大手テニススクール・テニスクラブ（日本トップ1～3企業）と特化型小規模テニススクール・テニスクラブだと思います。

つまり、今中間層に位置するテニススクール・テニスクラブ（大きくもなく小さくもないテニススクール・テニスクラブ、普通のテニススクール・テニスクラブ）は見る見るうちに淘汰されていくのです。

なぜなら、1）どの業界でも大手トップ1～3社が市場のシェアの7割以上をキープしているから、2）少ないパイでも独占することで安定した経営が見込めるからです。

どの業界であってもトップ1～3社はシェアのほとんどをキープしているため、大手テニススクール・テニスクラブは生き残ることが出来るでしょう。（もちろん、市場規模の縮小によって企業数や運営会場数は減少すると思いますが…。）

また、需要が少なくてもある分野で特化してその市場を独占することで小規模テニススクール・テニスクラブは生き延びることが出来るでしょう。（例えば、トップジュニア選手育成特化テニススクール、一般女子ダブルス特化テニススクール、高級テニスクラブなど）

もちろん、後者はテニスコーチの技量によって全てが決まるためリスクもありますが、その分成功すれば大きなリターンを得ることが出来るのです。

まとめ

これからの時代はテニススクール・テニスクラブの経営にとって、今よりももっと厳しい時代になります。

経営者やテニスコーチ・スタッフとしての能力が試されるということです。

より聡明な経営者のいるテニススクール・テニスクラブ、より情熱と技術を兼ね備えたテニスコーチのいるテニススクール、ホスピタリティーの高いスタッフのいるテニススクール・テニスクラブが生き残るのです。

もし潰れたら能力がそこまでだったということです。

要するに自分を高めることでしか、テニススクールやテニスクラブを守ることは出来ないのです。

自分のテニスコートを持つというのはテニス愛好家にとってはたまらないことでしょう。しかし、いくら趣味が高じてテニスコートを作ったからといって赤字になってしまっては元も子もありません。

テニスコートの立地やスタッフの人数などの条件に合った経営方針と戦略を選択しなければ、コートの建設費や改修費、スタッフの人件費等を十分かつ継続的に稼ぎ出すことは難しいでしょう。

今日は、テニスコートを経営するならレンタルテニスコート・テニススクール・会員制テニスクラブの3業態のうちどれを選ぶべきか、メリットとデメリットを挙げながら考えてみたいと思います。

現在テニスコートを運営している、これからテニスコートの建設を考えているオーナ様・経営者様必読の記事です。

テニスコート経営ならレンタル・スクール・クラブどれが良いの？

まず、最初に断っておきますがどの運営業態にもメリットとデメリットがあり、「これをすれば絶対に儲かる！」という選択肢はないということは理解しておいてください。

ただし、テニスコートやその周りの環境の条件によっては、絶対にこれだけは選んではいけないということはあります。

きちんと3業態のメリット・デメリットを知り、運営するテニスコートに合ったものを選べるようにしましょう。

テニスコートをレンタルテニスコートとして経営をするメリット・デメリット

メリット　人件費等の必要経費がほとんどかからず、売り上げのほぼ全てが営業利益になる。

デメリット　同業者との差別化が難しいうえに、低価格高品質の公営テニスコートと競争しなくてはいけない。

持っているテニスコートを人に時間貸しするという業務を行うレンタルテニスコート（貸しテニスコート）事業は、なんといってもほぼ経費と手間がかからないのが他の2つの業態にはない大きなメリットでしょう。

しかし、テニスコートを貸すというシンプルな事業のため、他との差別化が難しいというデメリットはあります。また、最近は公園等にある公営テニスコートが低価格ながら高品質になってきているため、工夫無しに競争に勝つことはなかなか難しいでしょう。

僕はレンタルテニスコートを運営するなら周りの公営テニスコートや私営テニスコートが空いていない日程や時間帯を中心に、需給に応じて価格を変動させるダイナミックプライシングを採用して運営するべきだと思います。

貸しコート業のみで十分な利益を生み出し続けるためにはそれなりの創意工夫が必要になるでしょう。

テニスコートをテニススクールとして経営するメリット・デメリット

メリット　指導実績やスクール会員数を伸ばせば、周りのテニスコートよりも認知度が高まる。

デメリット　優れたコーチ・スタッフの手配が難しいだけでなく、その人件費等に経費がかかる。

持っているテニスコートを使ってテニススクールを運営するには2種類のやり方があります。

1つはコーチ・スタッフを雇って直営のテニススクールを開業する方法、もう1つは既にテニススクールを運営している運営会社や個人と業務委託契約を結びテニススクールを運営する方法です。

どちらの方法をとってもテニススクールを開くことでテニスコートの認知度が高まることが期待できますが、優れたコーチ・スタッフを雇った上で安定した経営を続けていく難しさはあるでしょう。

特に、後者の方法を選べばコーチ・スタッフの手配も何もかも安泰のように語られることも多いですが、全くそんなことはありません。

僕は、テニススクールを運営するならビジョンや目的にもよりますが、安定した経営を目的とするならば大手テニススクールへ業務を委託し、選手の育成等を目的とするならば優れたコーチ個人と契約を結ぶべきだと思います。

人を雇う・契約する必要の出てくるこの業態を選ぶのであれば、テニスコートのオーナーにもビジョンとそれを達成する覚悟が必要になるでしょう。

テニスコートを会員制テニスクラブとして経営するメリット・デメリット

メリット　会員制スポーツビジネスのため安定した収益の予測が立てやすい。

デメリット　会員制テニスクラブという形態が衰退・減少傾向にある。

会員制テニスクラブは経営者の高齢化による跡継ぎ不在という経営体制の問題や会員の高齢化による会員数減少という経営状態の問題によって減少傾向にあることが否めません。

本来、会員制ビジネスのためレンタルコートよりも安定した収益の予測が立てやすいビジネスモデルではありますが、今のところこの傾向を止めることは出来ていません。

もちろん、工夫次第では会員制スポーツビジネスの良さを生かして利益を伸ばすことも出来ると思います。

僕は、テニスクラブを運営するなら、若年層をターゲットとしたテニスクラブか超高級テニスクラブを運営するべきだと思います。

何か強いコンセプトを貫けば、まだまだ継続可能なビジネスモデルと言えるでしょう。

まとめ

土地やテニスコートを持っているオーナー・経営者が大切にすべきは、それを使ってどんな世界を実現したいのかというビジョンです。

「子供たちの教育のための場にしたい！」、「誰でも気軽にテニスを楽しめる場にしたい！」、「世界で戦えるようなプロ選手が育ってほしい！」といったような思いから全てはスタートします。

ビジョンもなく「どの業態が儲かりそうかな～」では上手くいきません。

そのテニスコートに流れる世界観を作り出すのはその持ち主であるあなたなのです。

また、資金面の問題だけでなく、バブルの頃に出来たテニスクラブの経営者やオーナーの高齢化による跡継ぎ・相続問題も存続する上で大きな障壁になっています。

僕自身が去年から一番深く関わっているテニスクラブ・テニススクールも例外ではありません。

しかし、順調にテニススクールの会員数と売り上げを伸ばし、2017年12月にはテニススクール運営過去11年間で最高益をあげました。そして、少しずつではありますがテニスクラブ全体の財務状況も改善傾向にあります。

まだまだ予断を許さない状況であることに間違いありませんが、この1年間で僕はどうすれば経営再建や事業再生を行うことが出来るのかを学ぶことが出来ました。

今日は、どのような方法でここまでテニススクールやテニスクラブの再建を行ってきたのか、これからさらにどのような方法で成長を狙うのか具体的な事例を挙げながら考えてみたいと思います。

テニススクール・テニスクラブの再生や成長の戦略とは？

僕としてはテニススクールやテニスクラブに限らず、どのような事業でも当たり前のことを当たり前に継続できれば、ほぼ必ず再生できるとこの1年間で確信しました。

ここからは、「これまでの再建戦略」と「これからの成長戦略」という2つのチャプターに分けて解説を進めていきたいと思います。

これまでに行ったテニススクール・テニスクラブの再建戦略

僕がテニススクールやテニスクラブの運営に加わったのは約1年前。どのようにしてこの1年間でテニススクール事業における過去最高売り上げ・利益を生み出したのかを振り返りたいと思います。

まず、はじめにやったのは「ビジョン」と「強み」を見出すことです。

全ての決断や行動の指針となるテニススクール全体のビジョンを設定し、そのビジョンを達成するための1番の武器を見つけることが出来れば、今ある環境で最大の成果を出すことが出来ると考えたからです。

例えば、僕たちのビジョンは「老若男女全ての人がチャレンジし続けることの出来る環境と機会を提供する」ということです。そして、そのビジョンを達成するための1番の強みは実績のある「ジュニア選手の育成」です。

この2つのポイントさえ決まってしまえば、あとは強みを生かしてビジョンを目指すだけです。

僕たちは具体的に、「競争力を高めるために多くの選手を集める → 現代集客の中心となっているホームページやブログ等を使ったWEB集客を積極的に取り入れる」、「選手によりよい練習環境を与える → 他事業とのテニスコート利用時間のバランスを整える」、「選手により良い指導を行う → 魅力的なテニスコーチと契約する」、「自分たちが指導する選手以外にも本物に触れる機会を与える → ジュニア大会を開催する」などなど、ここには書ききれないほどたくさんのことにこの1年間で取り組みました。

どうすればより強みを生かしてビジョンに近づけるのか。

それをシンプルに考えてシンプルに行動に移していく。

それさえ出来れば、今のポテンシャルで出せる最大の成果を生み出すことが出来るでしょう。

これから行うテニススクール・テニスクラブの成長戦略

さて、長々とこれまでのことを書きましたが、本当に大事なのはここからです。

ある程度そのテニスクラブやテニススクールの経済的・文化的基盤が出来上がってきたら、その基盤を確かなものにしつつ新たな成長の素を見つけなくてはいけません。

1番の強みをさらに伸ばすのは最低条件として、「これはもしかしたらビジョンを達成するための第2・第3の強みになりうる！」という部分を見つけて伸ばしていくのです。

おそらく、ここまで出来たらそのテニスクラブやテニススクールが持つ「仕組み」の中で出来る最大限のパフォーマンスを生むことが可能でしょう。

ここまで来たら「仕組み」を一度壊す必要があると思います。さらに高いパフォーマンスを引き出せるようなシステムやルールの変革が必要になるのです。

このあたりは僕自身もまだ経験していない部分なので想像の域を越えませんが、3～5年後には具体的な形になって現れるでしょう。

まとめ

ここまで事業再生の方法論を書いてきました。

しかし、自分で書いておいてなんですが事業の再生や再建をするにあたって大切なのは方法論ではないと僕は思っています。

きっとこれと同じようにやっても上手くいきません。

大切なのは「思い」です。

どれだけそのビジョンを達成したいか。

どれだけ達成できると信じているか。

思いさえあれば、もし方法論を間違って遠回りしたとしても必ず最後は上手くいきます。

諦め切れないほど強い思いを持つことが全ての根源なのです。

そう思っている高校生や大学生も少なくないでしょう。

テニスに関連する仕事は多岐に渡り、プロテニス選手、テニスコーチ、テニススクール、テニスクラブ、テニスショップ、ラケットやシューズなどの用具を開発・製造・販売するメーカー会社、コートやナイター照明などの設備を整える建設会社、日本テニス協会などの団体、トーナメントやイベントを運営するイベント会社など挙げたらきりがありません。

どれもテニスというスポーツのために必要不可欠な仕事であることは確かです。

しかし、その組織に入って本当に期待した形でテニスに携われるかどうかというとそれは難しいでしょう。

今日は、社会人になったらテニス関係の仕事に携わりたいと考えている若者に向けて、どうすればやりたいことを実現できるのか少しばかりアドバイスしたいと思います。

テニス関連の仕事に就いても必ずテニスに携われるわけではない

好きなことをそのまま仕事にするという発想は、大企業や銀行に行けば安泰という神話が崩れつつある現代の日本にはとてもフィットしていると思います。

なぜなら、どこにいてもどんな仕事をしていても安定がない（=どんなことをしても経済的リスクは変わらない）のであれば、好きなことをしている方が精神的リスクを大きく抑えることが出来るからです。

また、テニスのようなスポーツ・娯楽分野は、AIやロボット化が進み多くの人の可処分時間が増えたときに必ず消費の対象になるので、それらの分野に携わることは将来にも大きな期待が持てるでしょう。

しかし、「テニスに携わる仕事をしたい！」という一心でテニス関連の企業への就職しようと考えている高校生や大学生には2つだけ忠告があります。

1つは、ほとんどの仕事がテニスとは関係のない仕事になる可能性が高いということです。

特に入社してから数年間は資料作りやコピーといった事務的でテニスの「テ」の字も出てこないような仕事ばかりになるでしょう。

もちろん小さな会社で即戦力として雇われるのであれば最前線でテニスと関われるかもしれませんが、大きな会社だと基本的には末端の仕事からスタートするのが世の常です。

それでも「この仕事が将来に繋がっているんだ！」と思い込んで頑張れるなら話は別です。就活前に先輩からなんと言われようが、最初から「新しいラケットを開発して…」、「テニス大会を運営して…」、「テニススクールを経営して…」といった期待はしない方が良いでしょう。

もう1つは、日本のスポーツ産業市場は非常に小さいということです。

他の産業と比べて、日本のスポーツ産業の市場はとても小さいということは理解しておくべきでしょう。

もちろん、オリンピックや余暇時間の増加によって、スポーツ・娯楽関連の市場は大きくなると思います。

しかし、アメリカやヨーロッパのような世界規模のマーケットになるかというとそれは疑問です。なぜなら、もう日本はその分野のビジネスにおいて出遅れすぎてしまっているからです。

これら2つの忠告で「テニスに関わる仕事をしたい！」と熱く燃えている若者に水を差してしまったかもしれません。しかし、このような基本的な知識は自分の身を守るためにも持っておくべきだと思います。

まとめ

先にも書いたように、会社に入ったらどうするかを自分で決めることは絶対に出来ません。

もし、最初から自分のやりたいようにテニス関連の仕事をしたいなら、自分で事業を立ち上げるしかないでしょう。

そのためには１人でこの社会を生き抜く実力がなくてはいけません。

丸腰で博打的に始めるのは、経済的にも精神的にもリスクが大きすぎます。

もし、あなたがテニス業界の最前線で働きたいなら、きちんと自分の力で生きていく能力を身に付けてから社会に出ることをおすすめしたいと思います。

しかし、最近はテニスクラブの会員制ビジネスが軒並み衰退していることもあり、テニススクール運営会社との契約を打ち切り、直営でスクール運営を行うところが徐々に増えてきています。

また、テニスクラブオーナーの高齢化が進み、経営難に加えて後継者不足もテニスクラブ事業において大きな問題になっています。

今日は、続々と経営難に陥る会員制テニスクラブが生き残るための今後の経営戦略について考えてみたいと思います。

会員制テニスクラブで安定した経営を続けるには？

昨今、多くの会員制テニスクラブが大きな岐路に立たされています。

なぜなら、会員の高齢化が進んでいることで数年後には一気に会員数が減るのが目に見えているからです。

会員が減ると、会費収入が減るだけでなく会員が入会時に払った保証金の返納も必要になるため、急激なキャッシュ不足に陥り倒産なんてこともあり得ます。

ここまでくると八方ふさがりにも思えるテニスクラブ経営ですが、今後も安定した収益を上げ続けるための戦略を考えてみたいと思います。

安定したテニスクラブ経営をするための戦略1 テニススクール事業の直営化

冒頭でも触れたように既に進んできていますが、テニススクール運営会社に業務委託するのではなく、なるべく早いうちにテニスクラブ直営でスクール事業を行うべきでしょう。

なぜなら、スクール事業を委託するとその売り上げの5～7割をテニススクール運営会社に支払わなくてはいけないだけでなく、スクール事業の売り上げを安定させるためには多少時間がかかるからです。

サービス業だと売り上げの3～4割程度が人件費だと言われているので、もしスクール事業を直営に出来れば売り上げの約1～4割が無条件にテニスクラブの売り上げに加算されるのです。

また、テニスクラブ事業がどうしようもないところまで追い込まれてから、スクール事業を始めるのではノウハウの蓄積や良質なテニスコーチ等の人材の確保が間に合いません。

きちんと早めに安定した売り上げをあげることの出来るスクール事業を作りあげておく必要があるでしょう。

安定したテニスクラブ経営をするための戦略2 テニスイベント事業の充実

イベントやトーナメントの開催は、企画や集客から当日の運営までとても手間がかかります。

そのため、高齢化の進むテニスクラブオーナーにとっては億劫な事業に感じるかもしれません。

しかし、イベント事業というのは元手のかからない利益率の高い事業の１つとして手っ取り早く増益につながる事業でもあります。

特にテニスコートという会場を既に持っているテニスクラブであれば参加費のほとんどが利益になるため積極的に取り組むべきでしょう。

安定したテニスクラブ経営をするための戦略3 他業界のやり方をマネする

ぼくはこの戦略が3つの中で一番大切だと思っています。

既存のテニス関連事業は基本的にテニススクール事業、イベント事業、物販事業の4つで成り立っています。

しかし、どの事業をとっても大手を除けばビジネスとして未熟なものばかりです。

他ジャンルの業界では常識的に行われていることでも、スポーツ業界では取り入れられていないことが多いのです。

これは、実際に成長スピードの速いIT事業とビジネスから1番遠いスポーツ事業を行うぼくが実感している大きなギャップです。

今現在他業界の企業が当たり前に行っていることをテニスクラブがマネするだけでも大きな効果が得られるのです。

まとめ

実際に、基本的なインターネット集客を行っただけでも、テニススクールやイベント事業の集客力がぐんとアップしました。

今の他業界の当たり前が当たり前じゃないのがスポーツ業界です。

テニスクラブも全く同じです。

先代がバブル時代に作ったテニスクラブを継ぎ、家族経営でぬるま湯の中運営してきたツケが今来ているのです。

もう言い訳は聞きたくありません。

不景気だろうが、少子高齢化だろうが関係ありません。

経営難から逃れるためには当たり前にやるべきことを１つずつクリアしてください。

出来ないなら潰れて当たり前だとぼくは思うのです。

取っ掛かりとして、これまで全く機能していなかったホームページやブログ・SNSなどを使ったウェブ集客に重点を置いて取り組んでいますが、少しずつ入会の際のアンケートに「ホームページやブログを見た」という人の割合が増えてきました。

正直、インターネット集客でこんなに早く成果が出るとは思っていませんでしたが…。

今日は、テニススクールやテニスクラブの集客について、これまでの経過をもとに考えてみたいと思います。

テニススクール・テニスクラブの集客で結果を出すためには？

これまで、テニススクールやテニスクラブの集客方法と言えば、チラシ・POP・ダイレクトメール（DM）が主な手段でした。

しかし、最近はインフラとしてのインターネットが整備されパソコンやスマホの普及率が上がったため、ほとんどの人が情報に対して「能動的」なアプローチをするようになりました。

自分の欲しい情報にはいつでも・どこでも辿り着けるようになったわけです。

そのため、チラシ等の「受動的」な情報へのアプローチは使い方を工夫しないと、迷惑なスパムとして扱われてしまいます。

もちろん全く効果がないわけではありませんが、それぞれの集客方法のメリット・デメリットを知り、使い分けをきちんとすることが大切なのです。

テニススクール・テニスクラブにおける集客方法の使い分けとは？

では、先に挙げたようなチラシ・POP、DM、ホームページ・ブログ、SNSそれぞれの集客方法がテニススクールやテニスクラブの人集めに対してどのようなメリット・デメリットを持っているのか考えてみましょう。

チラシやPOPによる集客のメリット・デメリット

これまで、チラシやPOPによる集客はテニススクールやテニスクラブにとって生命線でした。

しかし、先にも述べたように情報へのアプローチ方法が変化したことで、チラシやPOPのような不特定多数に対して同一メッセージが投げかけられるコミュニケーションを鬱陶しく感じるようになっています。

実際に、最近はチラシから入会まで結びつくケースは稀です。

メリットを1つ上げるとすれば強制的に多くの人の目につくため「ザイアンスの効果」が期待できることくらいでしょう。

ダイレクトメール（DM）による集客のメリット・デメリット

これまで、ダイレクトメール（DM）は休会者に対して復帰を促す方法として使われることがありました。

チラシやPOPのように「1対不特定多数」ではなく「1対1」のコミュニケーションが取れるのは大きなメリットでしょう。

デメリットとしては、休会者に対してそれぞれメールや手紙を出さなくてはいけないため手間がかかることでしょう。

丁寧につくり込めばダイレクトメールはこの時代でも強力な集客ツールと言えるでしょう。

ホームページやブログを使ったウェブ集客のメリット・デメリット

先にも述べたように、インターネットがインフラとして整備されてきた昨今、能動的に必要な情報へアプローチすることが自然になりました。

そのため、チラシやPOPと違い「テニススクールに通いたい人」のみに刺さるメッセージを提示することが可能になりました。元から通うモチベーションのある人ですから、入会率が大幅に高まることは間違いないでしょう。

しかし、環境が整ったとは言っても、スポーツ業界のほとんどの企業やチームは未だにホームページやブログを上手く使いこなすことが出来ていないのが現状です。

きちんとインターネット集客やビジネスについて知見を持っていないと、ホームページやブログが集客力を持たないただの掲示板になってしまうのです。

少なくとも「地域名＋テニススクール」というキーワードで検索上位表示されるようにする程度の技術力がなくてはいけません。

SNSによる集客のメリット・デメリット

SNSによる集客とホームページ・ブログによる集客を一緒くたに考えている人が多いですが、実際にはSNSとホームページ・ブログでは集まる人の質が大きく異なります。

SNSは、自動的にプログラムが判断して情報を流してくれるため、情報に対するアプローチが受動的になる側面を持っています。

そのため、ホームページやブログよりも入会へのモチベーションが低いのはデメリットですが、多くの人に自動的にリーチ出来るのがSNSによる集客のメリットといえるでしょう。

これからは、現代版のチラシやCMの役割を果たすのではないでしょうか。

まとめ

インターネットが普及してから、人と情報の関係性が大きく変わりました。

これまでは、不特定多数に対してテニススクールやテニスクラブ側から情報を提供しない限り集客のチャンスはありませんでした。

これからは、検索の時代です。いや、もはや検索すらしない時代に突入するかもしれません。

どちらにしても特定のモチベーションを持った人に刺さるメッセージ性のあるホームページやブログ、SNSを用意することが、これからの集客の第一歩になるでしょう。

手遅れになる前に。まずは一歩を踏み出しましょう。

もちろん、東京にある明治神宮外苑テニスクラブのような高級志向を保ち続けることの出来ているようなテニスクラブは生き残りますが、地方にある個人経営や家族経営のテニスクラブは難しい選択を迫られているでしょう。

今日は、なぜ経営難に陥るテニスクラブが増え続けているのか原因を考えてみましょう。

これから先ほとんどの会員制テニスクラブは運営できなくなると思いますよ。

会員制テニスクラブの経営状態が悪化する原因とは？

多くの会員制テニスクラブが運営困難な状態に追い込まれる原因は「借金や保証金の蓄積」、「経営者の能力欠如」の2つでしょう。

多くのテニスクラブはクラブハウスやコートの建設にかかった費用と会員の保証金で負債を抱えています。

会計上はプラスのテニスクラブも実際蓋を開けてみたら借金だらけだったということも往々にしてあります。

特にバブル時代に作られたテニスクラブは多額の借金を抱えている可能性が高いでしょう。

また、会員が入会時に払う保証金も経営を圧迫する原因になっています。

会員の高齢化が進み、保証金を払い戻すペースが早くなりキャッシュが足りなくなるケースが考えられます。

とはいっても、借金や保証金を返済する計画を立ててコツコツと努力をしているテニスクラブはなんとかこれからの波を乗りこえることが出来るでしょう。

つまり、テニスクラブが経営難に陥る1番の原因は経営者が無能なことなのです。

会員制テニスクラブというものの流行り廃りを察知して新たな事業を展開し、借金や保証金の返済ペースをきちんとコントロールして最終的には利益をあげていく。

これはテニスクラブの経営者として出来て当たり前のことですが、意外と出来ない人がいるのも事実です。

なぜならテニスクラブはこれまで家族経営を続けてきたところが多いからです。もちろん経営者として優秀な人がいれば問題ありませんが、そうでない場合は不適正な経営者が生まれてしまうでしょう。

まとめ

経営難に陥っているテニスクラブを復活させたいなら、今すぐ経営陣の刷新を行うべきです。

それなりにテニスクラブを潤わすことは決して難しいことではありません。

トーナメントなどのイベント事業、テニススクール事業、それに伴う集客マーケティング事業をきちんと行う体制さえ整えば全く問題ないでしょう。

オーナー1人でテニスクラブを運営出来ているところだってあるわけですから…。

もうタイムリミットは迫っています。