自分のテニスコートを持つというのはテニス愛好家にとってはたまらないことでしょう。しかし、いくら趣味が高じてテニスコートを作ったからといって赤字になってしまっては元も子もありません。

テニスコートの立地やスタッフの人数などの条件に合った経営方針と戦略を選択しなければ、コートの建設費や改修費、スタッフの人件費等を十分かつ継続的に稼ぎ出すことは難しいでしょう。

今日は、テニスコートを経営するならレンタルテニスコート・テニススクール・会員制テニスクラブの3業態のうちどれを選ぶべきか、メリットとデメリットを挙げながら考えてみたいと思います。

現在テニスコートを運営している、これからテニスコートの建設を考えているオーナ様・経営者様必読の記事です。

テニスコート経営ならレンタル・スクール・クラブどれが良いの？

まず、最初に断っておきますがどの運営業態にもメリットとデメリットがあり、「これをすれば絶対に儲かる！」という選択肢はないということは理解しておいてください。

ただし、テニスコートやその周りの環境の条件によっては、絶対にこれだけは選んではいけないということはあります。

きちんと3業態のメリット・デメリットを知り、運営するテニスコートに合ったものを選べるようにしましょう。

テニスコートをレンタルテニスコートとして経営をするメリット・デメリット

メリット　人件費等の必要経費がほとんどかからず、売り上げのほぼ全てが営業利益になる。

デメリット　同業者との差別化が難しいうえに、低価格高品質の公営テニスコートと競争しなくてはいけない。

持っているテニスコートを人に時間貸しするという業務を行うレンタルテニスコート（貸しテニスコート）事業は、なんといってもほぼ経費と手間がかからないのが他の2つの業態にはない大きなメリットでしょう。

しかし、テニスコートを貸すというシンプルな事業のため、他との差別化が難しいというデメリットはあります。また、最近は公園等にある公営テニスコートが低価格ながら高品質になってきているため、工夫無しに競争に勝つことはなかなか難しいでしょう。

僕はレンタルテニスコートを運営するなら周りの公営テニスコートや私営テニスコートが空いていない日程や時間帯を中心に、需給に応じて価格を変動させるダイナミックプライシングを採用して運営するべきだと思います。

貸しコート業のみで十分な利益を生み出し続けるためにはそれなりの創意工夫が必要になるでしょう。

テニスコートをテニススクールとして経営するメリット・デメリット

メリット　指導実績やスクール会員数を伸ばせば、周りのテニスコートよりも認知度が高まる。

デメリット　優れたコーチ・スタッフの手配が難しいだけでなく、その人件費等に経費がかかる。

持っているテニスコートを使ってテニススクールを運営するには2種類のやり方があります。

1つはコーチ・スタッフを雇って直営のテニススクールを開業する方法、もう1つは既にテニススクールを運営している運営会社や個人と業務委託契約を結びテニススクールを運営する方法です。

どちらの方法をとってもテニススクールを開くことでテニスコートの認知度が高まることが期待できますが、優れたコーチ・スタッフを雇った上で安定した経営を続けていく難しさはあるでしょう。

特に、後者の方法を選べばコーチ・スタッフの手配も何もかも安泰のように語られることも多いですが、全くそんなことはありません。

僕は、テニススクールを運営するならビジョンや目的にもよりますが、安定した経営を目的とするならば大手テニススクールへ業務を委託し、選手の育成等を目的とするならば優れたコーチ個人と契約を結ぶべきだと思います。

人を雇う・契約する必要の出てくるこの業態を選ぶのであれば、テニスコートのオーナーにもビジョンとそれを達成する覚悟が必要になるでしょう。

テニスコートを会員制テニスクラブとして経営するメリット・デメリット

メリット　会員制スポーツビジネスのため安定した収益の予測が立てやすい。

デメリット　会員制テニスクラブという形態が衰退・減少傾向にある。

会員制テニスクラブは経営者の高齢化による跡継ぎ不在という経営体制の問題や会員の高齢化による会員数減少という経営状態の問題によって減少傾向にあることが否めません。

本来、会員制ビジネスのためレンタルコートよりも安定した収益の予測が立てやすいビジネスモデルではありますが、今のところこの傾向を止めることは出来ていません。

もちろん、工夫次第では会員制スポーツビジネスの良さを生かして利益を伸ばすことも出来ると思います。

僕は、テニスクラブを運営するなら、若年層をターゲットとしたテニスクラブか超高級テニスクラブを運営するべきだと思います。

何か強いコンセプトを貫けば、まだまだ継続可能なビジネスモデルと言えるでしょう。

まとめ

土地やテニスコートを持っているオーナー・経営者が大切にすべきは、それを使ってどんな世界を実現したいのかというビジョンです。

「子供たちの教育のための場にしたい！」、「誰でも気軽にテニスを楽しめる場にしたい！」、「世界で戦えるようなプロ選手が育ってほしい！」といったような思いから全てはスタートします。

ビジョンもなく「どの業態が儲かりそうかな～」では上手くいきません。

そのテニスコートに流れる世界観を作り出すのはその持ち主であるあなたなのです。

しかし、最近はテニスクラブの会員制ビジネスが軒並み衰退していることもあり、テニススクール運営会社との契約を打ち切り、直営でスクール運営を行うところが徐々に増えてきています。

また、テニスクラブオーナーの高齢化が進み、経営難に加えて後継者不足もテニスクラブ事業において大きな問題になっています。

今日は、続々と経営難に陥る会員制テニスクラブが生き残るための今後の経営戦略について考えてみたいと思います。

会員制テニスクラブで安定した経営を続けるには？

昨今、多くの会員制テニスクラブが大きな岐路に立たされています。

なぜなら、会員の高齢化が進んでいることで数年後には一気に会員数が減るのが目に見えているからです。

会員が減ると、会費収入が減るだけでなく会員が入会時に払った保証金の返納も必要になるため、急激なキャッシュ不足に陥り倒産なんてこともあり得ます。

ここまでくると八方ふさがりにも思えるテニスクラブ経営ですが、今後も安定した収益を上げ続けるための戦略を考えてみたいと思います。

安定したテニスクラブ経営をするための戦略1 テニススクール事業の直営化

冒頭でも触れたように既に進んできていますが、テニススクール運営会社に業務委託するのではなく、なるべく早いうちにテニスクラブ直営でスクール事業を行うべきでしょう。

なぜなら、スクール事業を委託するとその売り上げの5～7割をテニススクール運営会社に支払わなくてはいけないだけでなく、スクール事業の売り上げを安定させるためには多少時間がかかるからです。

サービス業だと売り上げの3～4割程度が人件費だと言われているので、もしスクール事業を直営に出来れば売り上げの約1～4割が無条件にテニスクラブの売り上げに加算されるのです。

また、テニスクラブ事業がどうしようもないところまで追い込まれてから、スクール事業を始めるのではノウハウの蓄積や良質なテニスコーチ等の人材の確保が間に合いません。

きちんと早めに安定した売り上げをあげることの出来るスクール事業を作りあげておく必要があるでしょう。

安定したテニスクラブ経営をするための戦略2 テニスイベント事業の充実

イベントやトーナメントの開催は、企画や集客から当日の運営までとても手間がかかります。

そのため、高齢化の進むテニスクラブオーナーにとっては億劫な事業に感じるかもしれません。

しかし、イベント事業というのは元手のかからない利益率の高い事業の１つとして手っ取り早く増益につながる事業でもあります。

特にテニスコートという会場を既に持っているテニスクラブであれば参加費のほとんどが利益になるため積極的に取り組むべきでしょう。

安定したテニスクラブ経営をするための戦略3 他業界のやり方をマネする

ぼくはこの戦略が3つの中で一番大切だと思っています。

既存のテニス関連事業は基本的にテニススクール事業、イベント事業、物販事業の4つで成り立っています。

しかし、どの事業をとっても大手を除けばビジネスとして未熟なものばかりです。

他ジャンルの業界では常識的に行われていることでも、スポーツ業界では取り入れられていないことが多いのです。

これは、実際に成長スピードの速いIT事業とビジネスから1番遠いスポーツ事業を行うぼくが実感している大きなギャップです。

今現在他業界の企業が当たり前に行っていることをテニスクラブがマネするだけでも大きな効果が得られるのです。

まとめ

実際に、基本的なインターネット集客を行っただけでも、テニススクールやイベント事業の集客力がぐんとアップしました。

今の他業界の当たり前が当たり前じゃないのがスポーツ業界です。

テニスクラブも全く同じです。

先代がバブル時代に作ったテニスクラブを継ぎ、家族経営でぬるま湯の中運営してきたツケが今来ているのです。

もう言い訳は聞きたくありません。

不景気だろうが、少子高齢化だろうが関係ありません。

経営難から逃れるためには当たり前にやるべきことを１つずつクリアしてください。

出来ないなら潰れて当たり前だとぼくは思うのです。